東芝批判の資格ある？ 日経ビジネス 大西康之編集委員

東芝の不適切会計問題を日経ビジネスで大西康之編集委員が取り上げていた。自分の書いた記事の明らかな誤りを握りつぶしてだんまりを決め込んだ大西編集委員に「不正を放置するな」などと紙面を使って語る資格はない。7月20日号の「時事深層　広がる東芝会計問題の『闇』　～『不適切』が『粉飾』に変わるとき」という記事の結びは以下のようになっている。

オランダのアムステルダム　　※写真と本文は無関係です

【日経ビジネスの記事】

「もし東芝に不正があったのなら、メディアや専門家はその全容を明かし、日本の会計制度の改革につなげなくてはならない」

大国衰退の陰には常に不正会計があったことを明らかにした「帳簿の世界史」の著者、南カリフォルニア大学のジェイコブ・ソール教授はこう指摘する。不正を放置すれば、日本市場そのものの信頼が失墜し、日本の衰退につながりかねない。


記事の明らかな誤りを握りつぶした本人が「不正を放置すれば、日本市場そのものの信頼が失墜し、日本の衰退につながりかねない」と訴えても、説得力はゼロだ。大西編集委員は「記事中の明らかな誤りを指摘されても誤りだと認めずに握りつぶしてしまえば、メディアへの信頼は失墜し、衰退につながってしまう」とは考えなかったのだろうか。

かつてシャープと鴻海精密工業（台湾）の提携について、「シャープが、日本の電機大手として初めて国際提携に踏み込んだ瞬間である」と堂々と間違えた上に適切な対応を怠った大西編集委員には、「自分に東芝の不適切会計を批判する資格があるのか」と改めて問うてほしい。答えは明らかなはずだ。

※記事の評価はＣ（平均的）。大西編集委員の評価はＦ（致命的な欠陥あり）を維持する。Ｆ評価については「日経ビジネス 大西康之編集委員　Ｆ評価の理由（１）～（３）」を参照してほしい。