ロック・フィールドの奇妙な社長人事で日経が書くべきこと

流通業界のトップ人事と言えばセブン＆アイホールディングスに注目が集まっているが、14日にはロック・フィールドも気になる人事を発表している。15日の日本経済新聞朝刊企業面に載った「ロック・フィールド創業者の岩田氏、社長に復帰」という記事の全文を見た上で、日経に注文を付けておきたい。

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【日経の記事】

総菜店「ＲＦ１」などを展開するロック・フィールドは14日、創業者の岩田弘三会長兼最高経営責任者（75）が５月１日付で社長に復帰する人事を発表した。古塚孝志社長（51）は代表権の無い専務になる。古塚氏は工場立ち上げなどに携わってきた生え抜きで、2014年に社長に就いていた。

同社は16年４月期も増収増益を見込むが、「経営体制を刷新して一層の企業価値向上を図る」としている。

岩田　弘三氏（いわた・こうぞう）56年（昭31年）兵庫県立東神戸高校中退。72年ロック・フィールド設立、社長。14年会長兼最高経営責任者。兵庫県出身。75歳

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「これだけ？」というのが率直な感想だ。業績不振に陥ったわけでもないのに、就任から２年しか経っていない51歳の社長を専務に降格させて、創業者の会長が社長に復帰する。「ロック・フィールドに何があったのか？」と思うのが当然だ。しかし、日経を読んでもロック・フィールドがニュースリリースに載せた「経営体制を刷新して一層の企業価値向上を図る」という「異動の理由」が出ているだけだ。

一般紙ならばまだ分かる。何のための経済紙なのか。人事なんて他紙より早く報じる必要はない。ただ、気になる発表があったら「さすがに経済紙だな」と思わせてくれる解説が欲しい。

発表された段階では、記者も何が何だか分からないはずだ。それを責めるつもりもない。しかし、「古塚社長は何か問題を起こしたんですか」といった質問を広報担当者にぶつけるぐらいはできるだろう。「ニュースリリース以上の内容は何も言えない」といった反応しかないかもしれない。それでも何かしらの取材結果を記事に盛り込んでくれれば、「記者も問題意識を持って取材しているんだな」と思えるし、読者として続報を待つ気にもなる。

「16年４月期も増収増益を見込むが～」の部分に問題意識が見えなくもないが、やはり物足りない。ロック・フィールドでは従来も岩田弘三氏が「会長兼最高経営責任者」だったのだから、同氏の経営トップとしての地位は変わらない。つまり「経営体制を刷新」には当たらない。なのになぜ社長を専務に下げてまで社長に復帰するのか。やはり謎だ。

経済紙として日経の続報に期待したい。


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