「瀬戸際に立つアパレル店舗」を描けていない東洋経済の記事

週刊東洋経済1月13日号に載った「ＺＯＺＯ・アマゾンが攻勢　瀬戸際に立つアパレル店舗」という記事は、それなりによく書けている。ただ、タイトルと中身が合っていない。「ＺＯＺＯ・アマゾンが攻勢　瀬戸際に立つアパレル店舗」との見出しからは「瀬戸際に立つアパレル店舗」の話が柱だと思ってしまうが、基本的に「ファッションＥＣ市場」の分析記事になっている。

平塚川添遺跡（福岡県朝倉市）※写真と本文は無関係です

「アパレル店舗」に触れた記事の終盤を見てみよう。

【東洋経済の記事】

一昔前まで、はやりの服は駅ビルや百貨店、ＳＣで買うのが定番だった。が、ファッションＥＣ旋風が巻き起こる中、実店舗中心の既存勢力への逆風は強まっている。

「ネットのほうが安いし、自分に合った小さいサイズは店頭にないことが多い。店舗で購入するのは、親と買い物するときくらい」と、都内で働く３０代の女性は話す。小誌が実施した衣服の購買に関するアンケート調査でも、「ネットは商品が豊富で安い」「自分が欲しい服は店頭にないことが多い」との声が多数上がった。

モノは買わない。それでも滞在は楽しむ。消費者の目的は変われども、既存勢力が創り上げてきた商業空間は、人が集う場として存在価値を残している。その強みをネット時代にどう発揮するか。生き残りを懸けた正念場に差しかかっている。


◎これで「瀬戸際」？

「実店舗中心の既存勢力への逆風は強まっている」のは確かだろう。だが、それだけでは「瀬戸際」とは言い難い。そもそも「アパレル店舗」に関して売り上げなどのデータを示していないので、「瀬戸際に立つ」と言えるのか判断できない。「既存勢力が創り上げてきた商業空間は、人が集う場として存在価値を残している」のであれば、「瀬戸際」までは追い詰められていないとも感じる。

記事に大きな問題があるわけではないので、見出しを変えた方がいいだろう。


※今回取り上げた記事「ＺＯＺＯ・アマゾンが攻勢　瀬戸際に立つアパレル店舗」

※記事の評価はＣ（平均的）。真城愛弓記者への評価も暫定でＣとする。