グラフに明白な誤り 週刊ダイヤモンドのソフトバンク特集

週刊ダイヤモンド9月17日号の特集２「巨額買収のカラクリ ソフトバンク3.3兆円の梃子」に明らかな誤りがあった。「稼ぎ頭の期待かかる国内通信 ワイモバイル躍進の痛し痒し」という記事でヤフーの「ディスプレー広告が前年から3割近く増加」と書いたのに、同じページのグラフでは「ディスプレー広告」の売り上げが明らかに減っている。どうもグラフが間違っているようだ。

つづら棚田（福岡県うきは市） ※写真と本文は無関係です

記事の当該部分とダイヤモンドへの問い合わせを併せて見てほしい。

【ダイヤモンドの記事】

ついにヤフーの時代が終わるのか──。15年3月期の決算を見て業界関係者からはそんな驚きの声が上がった。17期連続で増収増益を達成してきた同社の売り上げが、微増にとどまったからだ。

インターネット検索のガリバー企業であり、ネット広告における媒体シェアの過半を占めるヤフー。かつては売上高の6割近くを広告収入に依存していた。だがスマートフォンへの対応に遅れた同社の成長は急ブレーキ。誰もが「ヤフー帝国」の終わりを予感した。

しかしヤフーは立ち止まらなかった。宮坂学社長自らが音頭を取り「スマホファースト」（パソコンよりまずスマホ向けにサービスを開発すること）をけん引。昨年5月にはスマホ向けサイトとアプリを刷新し「ＰＣの呪縛」から脱却を図った。その結果、直近ではスマホ経由のサービス利用が約64％を占めるようになった。

広告収入も順調だ。ディスプレー広告が前年から3割近く増加したことにより16年3月期の売上高は2669億円。そのうちスマホ広告の売上高は約44％を占める。ヤフー全体の営業利益も16年3月期には2000億円の大台を超えた。


【ダイヤモンドへの問い合わせ】

週刊ダイヤモンド　雑誌編集局・局長 鎌塚正良様　編集長 田中博様　　北濱信哉様　村井令二様

2016年9月17日号の特集２「巨額買収のカラクリ ソフトバンク3.3兆円の梃子」についてお尋ねします。165ページの記事でヤフーについて「広告収入も順調だ。ディスプレー広告が前年から3割近く増加したことにより16年3月期の売上高は2669億円。そのうちスマホ広告の売上高は約44％を占める」と書いています。なのに、記事中の「広告関連売上高」というグラフで「ディスプレー広告」を見ると、15年3月期に1500億円程度だったのが16年3月期には1400億円程度に減っており、記事中の説明と矛盾します。

一方、グラフで見る限り「検索連動型広告」は16年3月期に増えています。ところがヤフーの16年3月期決算説明資料によると「検索連動型広告」は7.7％減の1404億円、「ディスプレー広告」は29.4％増の1264億円となっていました。グラフでは「ディスプレー広告」と「検索連動型広告」が入れ替わっているのではありませんか。そう考えると全て辻褄が合います。

ついでにもう１つ指摘します。記事では「16年3月期の売上高は2669億円。そのうちスマホ広告の売上高は約44％を占める」と説明しています。しかし、ヤフーの決算説明資料では、「2669億円」について「スマートフォン経由比率 41.4％」となっており、記事の「約44％」とは合いません。

上記の指摘について、御誌の見解を教えてください。記事の説明に誤りがあれば、訂正記事の掲載もお願いします。

御誌では記事中のミスの握りつぶしが常態化しています。日本を代表する経済メディアとして責任ある対応を心がけてください。

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「スマホ広告の売上高は約44％」と「スマートフォン経由比率 41.4％」が矛盾しない可能性はあるだろう。だが、「ディスプレー広告」に関しては、どう考えても記事の説明とグラフが整合しない。単純ミスでもあり、ミス自体を責めるつもりはない。指摘に対して誤りを認め、次号で訂正すれば済む話だ。ただ、それができないのがダイヤモンドのダメなところだ。

これまでの経緯を考慮すると、ダイヤモンドからの回答はないだろう。だが、訂正を載せる可能性はわずかにある。なので、次号での対応は確認したい。

問題の記事については、「誤り」以外にも注文を付けておきたい。

気になったのは「インターネット検索のガリバー企業であり、ネット広告における媒体シェアの過半を占めるヤフー。かつては売上高の6割近くを広告収入に依存していた」というくだりだ。問題は２つある。

まずヤフーは「インターネット検索のガリバー企業」なのか。「ガリバー企業」の定義は明確ではないので、違うとは言わない。ヤフーは国内ではネット検索のトップ企業ではあるのだろう。ただ、グーグルも大きな存在感がある。スマホのネット検索ではヤフーを超えたとの情報もあるようだ。そういう状況でヤフーを「インターネット検索のガリバー企業」と言われると違和感が拭えない。

もう１つは「かつては売上高の6割近くを広告収入に依存していた」という説明だ。こう書くのならば、その後に依存度をどう落としたのか教えてくれると思ってしまうが、最後まで読んでも直近の広告依存度は不明だ。

付け加えると「かつて」がいつかも分からない。また、筆者は「６割」を「依存度が高すぎる」と判断しているようだが、数字だけ見るとそれほど高すぎる感じはない。例えば、あるテレビ局の広告依存度が６割と聞いたらどう思うだろうか。「結構、多角化が進んでいるんだな」との感想を抱いてもおかしくない。

「６割」が高すぎるならば、「４割」はどうなのだろう。「４割ならば高すぎない」と判断する場合、「なぜ６割はダメで４割は良いのか」の説明が欲しくなる。


※グラフに誤りがあるとの前提で「稼ぎ頭の期待かかる国内通信 ワイモバイル躍進の痛し痒し」という記事の評価はＥ（大いに問題あり）とする。特集を担当した北濱信哉記者への評価はＥを据え置く。村井令二記者への評価も暫定でＥとする。北濱記者に関しては「ヤフー関連の訂正記事に見える週刊ダイヤモンドの不誠実」も参照してほしい。

追記）結局、回答はなかった。ただ、9月24日号には「訂正とお詫び」が出ていた。「本誌9月17日号165ページ『広告関連売上高』の図の凡例中、ディスプレー広告を薄い紫色に、検索連動型広告を濃い紫色に入れ替えます。また、同ページ３段目５行目のスマホ広告の売上高比率を『約41％』に訂正します」との内容だった。