東洋経済オンラインの「投資信託」記事に間違い指摘

東洋経済オンラインの「投資信託がちょっとわかりにくい4つの理由」という記事に単純ミスを見つけたので、問い合わせを送ってみた。ミス自体は送信から数時間で修正されたが、回答は丸１日が経過しても届いていない。記事には他にもいくつか問題を感じたので、それらも問い合わせの中で指摘している。内容は以下の通り。

耳納連山（福岡県久留米市）
　　　　　　　※写真と本文は無関係です

【東洋経済への問い合わせ】

11月14日付の「投資信託がちょっとわかりにくい4つの理由」という記事についてお尋ねします。まず、「あくまで一般的な考え方ですが、リスクの大きさは、日本→先進国→新興国（新興国が一場高い）、また債券よりも株式が大とされています」というくだりの「一場高い」の意味が分かりませんでした。「一番高い」の誤りではありませんか。

また、記事では投資信託について「購入する際は購入価格のゼロ～3%程度（販売手数料・購入手数料）、また保有中は年ごとに、運用している金額の0.2～1.5%程度（信託報酬等）、さらに売却する際は売却金額の0.1～0.5%程度（信託財産留保額）というように、主に『3カ所』で手数料がかかります」と解説しています。このうち「信託報酬等」が「0.2～1.5%程度」という説明が引っかかりました。

「0.2～1.5%程度」が正しければ、信託報酬の下限は「0.2％」のはずです。しかし、例えば「iシェアーズ TOPIX ETF」の信託報酬は「0.06％（税別）」なので、税込みで考えても0.1％を下回っています。四捨五入するとしても下限は「0.1％」が適当だと思えます。

上限の「1.5%程度」にも疑問が残ります。例えば「netWIN ゴールドマン・サックス・インターネット戦略ファンド Aコース（為替ヘッジあり）」の信託報酬は「2.052％（税込）」で「年率0.05％相当額を上限」とした信託事務の諸費用もかかります。投信の「信託報酬等」の上限を「1.5%程度」とするのは誤りではないでしょうか。

次に「一方、非上場の投資信託のインデックスファンドと中身にあまり違いはないものの、投資家が上場株式として取得する投資信託が、株価指数連動型投資信託（ETF）です」という記述についても指摘させていただきます。ＥＴＦは「投資家が上場株式として取得する」ものではありません。この場合、「上場銘柄として取得」などとすべきではありませんか。ＥＴＦは「株式」そのものではありませんし、株式を投資対象としないものもあります。

質問は以上です。お忙しいところ恐縮ですが、回答をお願いします。

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※今回取り上げた記事「投資信託がちょっとわかりにくい4つの理由」

http://toyokeizai.net/articles/-/197330


※記事の評価はＤ（問題あり）。筆者でファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢氏への評価も暫定でＤとする。